TSUMIVUE積立投資を、見える化する。

計算方法と前提条件

このページでは、TSUMIVUEの各シミュレーターで使用している計算ロジックと前提条件を説明します。 実際の投資信託の価格変動は再現していません。あくまで仮定の年率・費用に基づく参考値です。

基本的な考え方

月単位の計算

すべてのシミュレーターは月単位で計算を進めます。 年率・年間費用を12等分して月次換算し、月末に積立を行う方式を採用しています。

毎月末積立方式

各月の処理は次の順序で行います。

  1. 月初残高に月間成長率を乗じて運用後残高を計算する
  2. その月の積立額（または取り崩し額）を加算（減算）する

月初に積立を行う「月初積立方式」と比べると、最終評価額はやや小さくなります。 一般的なシミュレーターに合わせ、月末積立を標準としています。

年率の月次換算

年率（想定利回り）と年間信託報酬を合算して実質年率を求め、複利の性質を考慮して月次換算します。 月ごとの成長倍率は次の式で計算します。

月間成長率 = (1 + 実質年率) ^ (1/12) − 1
実質年率 = 想定年率 − 年間信託報酬
例：想定年率 5%、信託報酬 0.2% の場合
実質年率 = 4.8%
月間成長率 = (1.048)^(1/12) − 1 ≈ 0.3913%

単純に年率÷12をする「単純分割方式」は用いていません。 複利の正確な月次換算式を使うことで、年間の複利計算と整合します。

信託報酬の扱い

年間信託報酬は実質年率から差し引く形で月間成長率に反映します（上記の式を参照）。 実際の投資信託では信託報酬は日割りで控除されますが、このシミュレーターでは月次換算した値を使っています。 計算結果は概算であり、実際の基準価額の動きとは異なります。

また、税金・売買手数料・為替変動・分配金の再投資可否・スプレッドは考慮していません。 実際の手取り金額はシミュレーション結果より少なくなる場合があります。

通常の積立シミュレーション

毎月一定額を積み立てる場合の n ヶ月後の評価額は次のように計算します。

B(n) = B(0) × r^n + C × (r^n − 1) / (r − 1)

B(0)：初期投資額（円）
C ：毎月の積立額（円）
r ：月間成長倍率 = (1 + 実質年率)^(1/12)
n ：経過月数

実装では、この閉形式の式ではなく月次ループを使用しています。 積立額の変更・ボーナス積立・積立停止などの非線形条件を正確に扱うためです。

インフレ調整後の実質価値

名目評価額をインフレ調整して実質価値（現在価値）に換算します。

実質価値 = 名目評価額 ÷ (1 + 想定インフレ率)^経過年数

インフレ率を 0% に設定すると、名目価値と実質価値が一致します。 インフレ調整は「お金の購買力」がどのくらい維持されるかの目安として使ってください。

目標額からの逆算

「目標額（名目）を達成するために必要な毎月の積立額」は、二分探索（バイナリサーチ）で求めます。 閉形式の逆数式を使うと信託報酬や初期投資の組み合わせで複雑になるため、1円単位の精度で反復計算しています。

目標額は名目値で比較しています。現在価値（実質）での逆算には切り替えスイッチをご利用ください。

一括投資 vs 分割積立

同じ投資総額を「開始時に全額投資」する一括投資と、指定した月数に均等分割して毎月末に積み立てる分割積立を比較します。

  • 一括投資：開始月に全額を投資し、積立は行わない
  • 分割積立：総額 ÷ 分割月数 を毎月末に積み立てる（端数は最終月で調整）
  • 待機資金（未投資分）には利息が付かない前提

想定年率が正の場合、一括投資は分割積立より最終評価額が大きくなる傾向があります。 ただし、実際の相場は変動するため、どちらが有利かは投資タイミングによります。

取り崩しシミュレーション

毎月の処理は次の順序です。

  1. 残高に月間成長率を乗じる（運用）
  2. 取り崩し額を差し引く（残高が不足する場合は残高全額）
  3. 残高を 0 以上でガード（負の残高は保持しない）

「インフレ連動」をオンにすると、取り崩し額を毎月インフレ率に合わせて増額します。 これにより実質的な取り崩し額が維持されます。

n ヶ月目の名目取り崩し額 = 初期月額 × (1 + インフレ率)^((n−1)/12)

積立額変更シミュレーション

積立期間をセグメントに分割し、各セグメントで異なる月額を設定できます。 ボーナス積立は指定した月にのみ加算されます。 積立停止年以降は月額積立が 0 になりますが、既存残高は引き続き運用されます。

ファンド実績・将来試算

ファンド実績・将来試算では、三菱UFJアセットマネジメントの 投信情報API（公開Web API）から取得した実在ファンドの公表データを用います。 重要な設計として、過去実績の表示と将来の試算を明確に分離しています。

過去実績の表示（参考データ）

1年・3年・設定来の公表騰落率を確認できます。これは過去のリターンを把握するための表示であり、 ここで選んだ期間は将来試算の想定年率へは自動的に反映されません。 短期の過去実績を、そのまま長期の将来予測として初期表示しないための設計です。

騰落率と信託報酬の扱い

同APIの騰落率は分配金（税引前）再投資ベースで、基準価額から算出されています。 基準価額はすでに信託報酬が日々控除された後の値のため、公表騰落率は信託報酬控除後（ネット）の実績です。 したがってこの機能では、実績由来の年率に信託報酬を重ねて再控除しません（二重計上を避けるため）。

年率換算

公表される騰落率は「1年」「3年」「設定来」などの累積リターンです。年率は次式で換算します。

年率 = (1 + 累積リターン)^(1 / 対象年数) − 1

1年・3年はそれぞれ対象年数を 1・3 として換算します。設定来は設定日が必要ですが、 設定日は同APIに含まれないため、利用者が入力した設定日と基準日の実日数 （1年 = 365.2425日）から対象年数を求めます。設定日が未入力の場合、設定来の年率換算は行いません。

将来試算（長期想定シナリオ）

将来の評価額は、初期状態で低め（年率3%）・標準（年率5%）・高め（年率7%）の3つの 想定年率で試算します。これらは信託報酬控除後の名目想定年率として扱い、各年率は利用者が変更できます。 これらはファンド固有の将来予測ではなく、利用者が比較するための仮定です。

過去実績延長モード（参考）

「過去実績をそのまま延長した場合（参考）」は、初期状態では閉じている折りたたみセクションです。 利用者が明示的に開いたときだけ、選択した過去期間の年率換算値を将来へ一定で延長した単一の参考値を表示します（3ケースには分けません）。 年率に隠れた上限補正はかけず、+15%超 または −10%未満のときは強い警告を表示します。

過去実績延長モードは、選択した過去期間の実績が将来も一定で続くと仮定した機械的な参考値であり、 現実的な期待値や将来予測を示すものではありません。 当サイトは三菱UFJアセットマネジメントおよびその関連会社とは提携・協賛関係にありません。過去の実績は将来の運用成果を保証するものではありません。

計算結果について

シミュレーション結果は、入力された仮定に基づく参考値です。 将来の実際の運用成果を示すものではなく、特定の金融商品の購入を推奨するものでもありません。

実際の投資信託は価格が変動し、元本が保証されません。 投資判断はご自身の責任で行ってください。

各シミュレーターへのリンク

最終更新日：2025年8月3日